直接（永久）還元法・インウッド式・ＤＣＦ法の関係について述べます。
簡単化のためインウッド式の有期期間及びＤＣＦ法の保有期間を、ともに５年間とします。どの手法も第一期～無限の将来までの純収益の現在価値の総和を求めております。したがって、それぞれの計算は「各期の純収益」と「各期の利率」を計算上明示することが可能です。そこで、三手法の「各期の純収益」と「各期の利率」を明示していきます。不動産鑑定評価基準の記号で明示します。
なお、不動産鑑定評価基準・留意事項のインウッド式・ＤＣＦ法の各左項は第一期～第五期の純収益の現在価値の総和であり、インウッド式・ＤＣＦ法の各右項は第六期～無限の将来の純収益の現在価値の総和であります。ご注意ください！
直接（永久）還元法：Ｐ＝ａ／Ｒ
純収益（第一期～無限の将来）は「ａ」、利率（第一期～無限の将来）は「Ｒ」
インウッド式：Ｐ＝ａ／（１＋Ｙ）＋ａ／（１＋Ｙ）²＋ａ／（１＋Ｙ）³＋ａ／（１＋Ｙ）⁴＋ａ／（１＋Ｙ）⁵＋ｂ／Ｚ（１＋Ｙ）⁵
純収益（第一期～第五期）は「ａ」で純収益（第六期～無限の将来）は「ｂ」、利率（第一期～第五期）は「Ｙ」で利率（第六期～無限の将来）は、「Ｚ」
ＤＣＦ法：Ｐ＝ａ₁／（１＋Ｙ）＋ａ₂／（１＋Ｙ）²＋ａ₃／（１＋Ｙ）³＋ａ₄／（１＋Ｙ）⁴＋ａ₅／（１＋Ｙ）⁵＋ａ₆／Ｒ₅（１＋Ｙ）⁵
純収益（第一期～第五期）は「ａ₁」「ａ₂」「ａ₃」「ａ₄」「ａ₅」で、純収益（第六期～無限の将来）は「ａ₆」、利率（第一期～第五期）は「Ｙ」で利率（第六期～無限の将来）は「Ｒ₅」
インウッド式の「ｂ」「Ｚ」は便宜的に私が設定しました。補足説明します。
インウッド式の右項の分子は、ｎ年後の不動産価格（「土地価格マイナス建物撤去費」又は「土地・建物価格」）ですが、当該価格を土地残余法又は永久還元法で求めることを仮定すると、
ＰＬＮ－Ｅ＝ｂ／Ｚ又は、ＰＬｎ＋ＰＢｎ＝ｂ／Ｚを満たす「ｂ」「Ｚ」がまさに、第六期～無限の将来における「純収益」であり「利率」に該当します。
すなわちこれらの三手法の相違点は、純収益・利率を単一にするか、各期ごとに設定するか（ＤＣＦ法の保有期間の純収益）の違いに過ぎません。この内容を前提に次回はＤＣＦ法を適用した場合の直接還元法・インウッド式の適用のあり方をご説明いたします。