収益還元法の計算式は、すべて同様の枠組みで考察します。すなわち第１期の純収益の現在価値から順に加算して、第２期の純収益の現在価値、第３期の純収益の現在価値、第４期の純収益の現在価値、第５期の純収益の現在価値、・・・、無限の将来までの純収益の現在価値の総和を求めるものです。要説に式の説明がございます。
Ｐ＝Ａ１／（１＋Ｙ）＋Ａ２／（１＋Ｙ）²＋Ａ３／（１＋Ｙ）³
＋Ａ４／（１＋Ｙ）⁴＋Ａ５／（１＋Ｙ）⁵＋・・・ ・・・①
（Ｐ：収益価格、Ａｎ：ｎ期の純収益、Ｙ：割引率又は還元利回り）
基本的に、永久還元法だけでなく、土地残余法、建物残余法、インウッド式、ホスコルド式、ＤＣＦ法のすべてが同様の式です。
永久還元法は、Ａ＝Ａ１＝Ａ２＝Ａ３＝Ａ４＝Ａ５＝・・・＝Ａ∞ のときで、
Ｐ＝Ａ／Ｙ です。
土地残余法・建物残余法は、土地帰属純収益又は建物帰属純収益＝Ａとおくと、
Ｐ＝Ａ／Ｙ です。
ここで、インウッド式及びホスコルド式の有期還元期間を３年かつＤＣＦ法の保有期間（又は分析期間）を３年とします（他の年数でも考え方は同様です。）。
左項・右項の記載は、留意事項の各式の左項・右項です。
ＤＣＦ法の左項（Σの式）は第１期～第３期の純収益の現在価値の総和、ＤＣＦ法の右項（復帰価格の現価）は第４期～無限の将来の純収益の現在価値の総和です。
インウッド式及びホスコルド式もＤＣＦ法の左項・右項と同様です。有期還元期間の左項は第１期～第３期の純収益の現在価値の総和、有期還元期間以降の期間である右項は第４期～無限の将来の純収益の現在価値の総和です。
Ａ＝Ａ１＝Ａ２＝Ａ３とすると、インウッド式及びホスコルド式の左項になります。
なお、ＤＣＦ法の左項（Σの式）は毎期の純収益は異なります。
インウッド式の左項は、
Ｐ（左項）＝Ａ１／（１＋Ｙ）＋Ａ２／（１＋Ｙ）²＋Ａ３／（１＋Ｙ）³
＝Ａ×｛（１＋Ｙ）³－１｝／｛Ｙ（１＋Ｙ）³｝・・・②
②式太字部分は「複利年金現価率」です。
ホスコルド式の左項は、
②式＝Ａ×１／〔Ｙ＋｛Ｙ／（１＋Ｙ）³－１｝〕・・・③
③式太字部分のＹをＩにするとホスコルド式となります。
③式は、Ｐ＝Ａ／（Ｙ＋償却率）
と考えられます。減価償却の方法は定額法・償還基金率による方法の二つがあるので、償還基金率（③式太字部分）は建物（鉱山等）の償却率といえます。このときＹは償却率を含まない割引率です。なお、Ｙ（割引率）は通常償却率を含むものですが、ホスコルド式では含まないようです。
第４期～無限の将来の純収益の現在価値の式を変形します。
Ａ４／（１＋Ｙ）⁴＝１／（１＋Ｙ）³×Ａ４／（１＋Ｙ）
Ａ５／（１＋Ｙ）⁵＝１／（１＋Ｙ）³×Ａ５／（１＋Ｙ）²
Ａ６／（１＋Ｙ）⁶＝１／（１＋Ｙ）³×Ａ６／（１＋Ｙ）³
Ａ７／（１＋Ｙ）⁷＝１／（１＋Ｙ）³×Ａ７／（１＋Ｙ）⁴
Ａ８／（１＋Ｙ）⁸＝１／（１＋Ｙ）³×Ａ８／（１＋Ｙ）⁵
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第４期～無限の将来の式は１／（１＋Ｙ）³を共通項として表します。
Ｐ（右項）＝Ａ４／（１＋Ｙ）⁴＋Ａ５／（１＋Ｙ）⁵＋Ａ６／（１＋Ｙ）⁶
＋Ａ７／（１＋Ｙ）⁷＋ Ａ８／（１＋Ｙ）⁸＋・・・
＝｛１／（１＋Ｙ）³｝｛Ａ４／（１＋Ｙ）＋Ａ５／（１＋Ｙ）²
＋Ａ６／（１＋Ｙ）³＋Ａ７／（１＋Ｙ）⁴
＋Ａ８／（１＋Ｙ）⁵・・・｝・・・④
＝｛１／（１＋Ｙ）³｝×Ａ／Ｙ ・・・⑤
④式は、太字部分が３年間の複利現価率で、太字部分を除く右側全体は、永久還元式です（Ａ＝Ａ４＝Ａ５＝Ａ６＝Ａ７＝Ａ８＝・・・＝Ａ∞と仮定する。）。よって、④式＝⑤式が成り立ちます。
すなわち、④式太字部分以外の右側全体は価格時点を３年後として第１期～無限の将来の純収益の現在価値の総和です。太字部分の複利現価率を乗じることで、３年後の収益価格を現在価値に割引しています。留意事項で表すと、
⑤式＝｛１／（１＋Ｙ）³｝×（ＰＬｎ＋ＰＢｎ）
＝｛１／（１＋Ｙ）³｝×（ＰＬＮ－Ｅ）
なお、（ＰＬｎ＋ＰＢｎ）も（ＰＬＮ－Ｅ）も、価格時点を３年後とした場合の永久還元法での収益価格（直接還元法、土地残余法）が理論的ですが、３年後の対象不動産の価格なので、積算価格、比準価格及び開発法による価格での代用も可能です。
ＤＣＦ法の右項は、３年間の複利現価率×Ａ（ｎ＋１期の純収益）／Ｒ３（最終還元利回り）ですが、⑤式の太字部分のＹをＲ３に置き換えると、
⑤式＝｛１／（１＋Ｙ）³｝×Ａ／Ｒ３
です。
まず覚えていただく結論は、「ＤＣＦ法・インウッド式・ホスコルド式の左項は、保有（分析）期間及び有期還元期間（第１期～第ｎ期）」の純収益の現在価値の総和で、「ＤＣＦ法・インウッド式・ホスコルド式の右項は保有（分析）期間・有期還元期間以降の期間（第ｎ＋１期～無限の将来）」の純収益の現在価値の総和です。
なお、（ＰＬｎ＋ＰＢｎ）は仲介手数料Ｆを使用すると（ＰＬｎ＋ＰＢｎ－Ｆ）に、（ＰＬＮ－Ｅ）は残存期間満了間近の定期借地権は（－Ｅ）、当該定期借地権付の底地は（ＰＬＮ）です。